2018年11月3日(土):合同連携シンポジウム 『あるべき知情財と人財の創造』パネリストの紹介(2)

今週末に開催が迫ったMOT主催の合同連携シンポジウム『あるべき知情財と人財の創造』のパネリストを御紹介します。
今回は、第2章のパネル「あるべきビジネススクールとは?」に登壇する学識者3氏と本学教員2名です!

なお、第2章のパネルでは、モデレーターとして4志の一人である若林秀樹(東京理科大学専門職大学院MOT教授)が登壇します。

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クリスティーナ・アメージャン 氏(一橋大学大学院商学研究科教授)

専門研究テーマは、コーポレート・ガバナンスや、グローバリゼーション、資本主義システム、企業グループ、日本のビジネスおよび経営。American Sociological Review, Administrative Science Quarterly, Organization Science, California Management Reviewなど国際専門誌への執筆多数。
組織行動や、コーポレート・ガバナンス、ビジネス・リサーチ、リーダーシップ、国際経営等を教える。
ハーバード大学卒業、スタンフォード大学ビジネス・スクール経営学修士課程修了、組織行動と労使関係においてカリフォルニア大学バークレー校ハース・スクール・オブ・ビジネスの博士号を取得。
コロンビア大学ビジネス・スクール助教授を経て、2001年に一橋大学大学院国際企業戦略研究科の助教授、2004年に同教授、2010年に同研究科長、2012年に現職。ベイン・アンド・カンパニーと三菱電機において民間企業の勤務経験を持つ。
エーザイ株式会社(2009年6月‐2013年6月)、三菱重工業株式会社(2012年6月‐現在)、株式会社日本取引所グループ(2014年6月‐現在)、住友電気工業の社外取締役を務める。国籍米国。日本在住21年。
(写真は最上部に掲載)

 

岩澤 誠一郎 氏(名古屋商大MBA学部長)

MBA(ボストン大学), Ph.D. (経済学, ハーバード大学)。野村総合研究所, 野村證券で証券アナリスト, 数量分析アナリスト, 日本株ストラテジスト, マネージング・ディレクター。2012年より名古屋商科大学ビジネススクール教授。専門は金融経済学, 行動経済学。担当科目は「行動経済学」,「コーポレート・ファイナンス」など。
最近の論文に「国内機関投資家の日本株への資産配分変動とその非合理性」(2018, 証券経済研究No.102), “Hot Money and Cross-Section of Stock Returns during the Global Financial Crisis” (Daehwan Kimと共著, 2017, International Review of Economics and Finance Vol. 50), 「日本企業における従業員のワーク・エンゲイジメントとマネジメント・スキル」(2016, 経済社会学会年報Vol. 38),「行動経済社会学研究の構想」(2015, 経済社会学年報告 Vol. 37), 「世の中に機関投資家が存在する本当の理由」(2014, 証券経済学会年報 No. 49), ”The Beta Anomaly in the Japanese Equity Market and Investor Behavior“ (Tomonori Uchiyamaと共著, 2014, International Review of Finance Vol. 14) などがある。

松岡 建志 氏(経済産業省産業技術環境局技術振興・大学連携推進課長)

1990年東京大学工学部航空学科卒業、通商産業省に入省。
機械情報産局宇宙産業課、同局産業機械課、郵政省宇宙通信政策課、工業技術院技術企画課、同総務課、在ブルガリア日本国大使館、産業技術環境局技術評価課、同局研究開発課、新エネルギー・産業技術総合開発機構(電子部、国際部)、電通(官民交流)、原子力安全保安院防災課長、商務情報政策局サービス政策課長、関東経済産業局資源エネルギー部長等を歴任。
現在、産学連携をはじめ、オープンイノベーションの推進、ベンチャー支援、研究開発税制などの施策を担当。

 

ロバート アラン フェルドマン(東京理科大学専門職大学院MOT教授、モルガンスタンレーMUFG証券シニアアドバイザー)

教員プロフィール

宮永雅好(東京理科大学専門職大学院MOT教授)

教員プロフィール

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