『“財”を産み出す場』は、討議、演習、グループワーク等多様な手法で講義

概ね社会経験10年程度のマネージャー層を学生構成の中心として想定しているため、講義は、担当教員が提供する教材(講義資料や教科書)と学生の実践知が相い交わるスタイルで、討論、演習、グループワーク、ケーススタディ等で行います。また、授業内容に厚みを持たせるために、企業等で実際に経営にかかわる経営者や製品開発等にかかわる技術責任者等を特別講師として招へいしています。
更に、学生の入学目的を2年間で実現するために、専任教員による担任制を実施し、学生個別に学修生活をサポートしています。

技術経営修士(専門職)の授与プロセス(修了要件等)

【修了要件等】
○ 修業年限は2年で、40単位以上を修得する。
○ 必修科目を全て履修し、修得する。
○ 2年次に配属されたトラックの選択科目6科目以上を履修し、修得する。
○ 各トラックより2科目以上を履修し、修得する。
○ 2年次の演習科目「プロジェクト」で、グラデュエーションペーパーを作成・提出する。

【履修の各種条件等】
○ 2年次に履修可能な授業科目の履修は、授業科目毎に定める指定科目の修得を履修条件とする場合があります。
○ 1年次から2年次に進級する条件は、コア科目12単位中、10単位以上を修得する必要があります。
○ 2年次のトラックの配属は、学生の希望をもとに配属します。
詳細は、入学後に説明いたします。

2018年度 主な特別講師招へい実績(予定含)五十音順

遠藤  恵司 氏  株式会社ビームス取締役副社長
木川   眞 氏  ヤマトホールディングス株式会社取締役会長
北村  和彦 氏  CCCマーケティング株式会社代表取締役社長
戴   志堅 氏  キャセイ・トライテック株式会社代表取締役
瀧口 登志夫 氏  キヤノン株式会社専務執行役員、キヤノンメディカルシステムズ代表取締役社長
濵長  一彦 氏  大塚倉庫株式会社代表取締役社長
亀山  忠秀 氏  株式会社シーアールイー代表取締役社長
和田  眞治 氏  日本瓦斯株式会社代表取締役社長

M T I 寄附講座 ~ヤマトグループ研究所協力~
MBA寄附講座 ~キヤノンメディカルシステムズ株式会社寄附講座~

『ABCの視点』と『教育研究領域』からなる専任教員

より実務家教員を強化し、ビジネスの実践に役立つ学びを展開

科学技術と経営を融合させた実践教育を達成する、多彩でバランスのとれた教員の構成を実現するために、Academic系、Business系、Consulting系のABCの視点からの専任教員の構成と、ジョブターゲット実現のためのMBAトラックおよびMTIトラックを具体化するため、教育研究領域を6領域に配し、教育の質保証と学生の質向上を図る教員組織としています。

イノベーション・起業領域

新事業はイノベーションの中核であり、その実現に新規起業は必須であることは諸外国の例を待つまでもなく明らかである。新事業によるイノベーションと起業を自ら実践ないし指導してきた実務家教員を配し、新技術をもとに起業しイノベーションを起こすステップにおける理論と実践の架橋を図る教育を行う領域。

戦略と組織領域

イノベーションを起こすためには、その実現に向けた戦略と、それを企画し実行する組織をつくることが必要である。経営者等の実務経験を有する実務家教員と戦略論、組織論等の理論を専門とする研究系教員を配し、イノベーションを起こすための戦略とそれを創発し実行する組織をつくるステップにおける理論と実践の架橋を図る教育を行う領域。

運営とシステム領域

近年イノベーションを起こし推進している欧米企業においては、ICTと称される情報通信技術をその核として、企業運営のあらゆる部門でシステム化が進展している。企業運営のシステム化を先導する先端企業における実務経験とシステム技術を有する実務家教員を配し、企業運営とそのシステム化を推進する理論と実践の架橋を図る教育を行う領域。

経済学と財務・会計領域

グローバルな経済情勢の理解とその将来を見通す洞察力、並びに企業経営の基本となる財務・会計知識は、イノベーションを志向する企業経営に不可欠である。それらを身につけるためには、その基本となる経済学の理解が必要である。イノベーションに結びつく技術を自ら保有する技術者においても、従来ややもすると等閑視された財務・会計領域の知識は強化していくことが起業や新規事業開発のステップにおいて重要となるため、経済学の専門知識を持ちグローバルに活躍するアナリストや、自らファンドマネージャーの実務経験を有する実務家教員を配し、当該分野の理論と実践の架橋を図る教育を一層強化する領域。

マーケティングと販売領域

マーケティングは研究開発と並びイノベーションを起こすのに欠かせない活動である。情報通信技術によりマーケティングと販売のコンセプト転換、並びにそれを支える技術変革が進行している。マーケティングのコンサルタントの実務経験を有する実務家教員と研究者教員を配しマーケティングと販売の最先端の理論と実践の架橋を図る教育を行う領域。

知財領域

イノベーションを起こし、その正当な経済的利益を確保し保護することはイノベーションを完結させる重要なステップである。また知的財産は、その高度な戦略的運用がそれ自体イノベーションの源泉になりうる資産である。様々な分野の知的財産戦略を先導した実務経験を有する実務家教員を配し、知的財産分野の理論と実践の架橋を図る教育を行う領域。

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