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グローバル時代に日本企業の経営に必要な能力を

学校法人東京理科大学 理事長 本山 和夫

学校法人東京理科大学 理事長 本山 和夫

昭和47年東京理科大学理工学部経営工学科卒業、アサヒビール株式会社入社。物流システム本部長、統合品質本部長、IT戦略・環境社会貢献担当、戦略企画本部長などの要職を歴任し、平成18年取締役、平成19年常務取締役、平成21年専務取締役、平成22年代表取締役副社長。平成23年にアサヒグループホールディングス株式会社代表取締役副社長。平成25年アサヒ飲料株式会社代表取締役社長に就任。平成27年3月アサヒ飲料株式会社代表取締役社長を退任し、同年9月に学校法人東京理科大学理事長に就任、現在に至る。平成23年から一般社団法人東京経営者協会副会長、平成27年から一般社団法人アドバンスト・ビジネス創造協会会長、平成28年から日本私立大学協会理事なども務める。

世界経済が不透明な時代に入るなかで、かつて世界の産業をリードしていた日本の企業経営が色あせつつあるように思えます。そんな状況の中で、連続的なイノベーションと、そこから新しいビジネスや産業を生み出すことは、日本企業にとっても、日増しにその重要性が強調されています。そのためには、企業をリードする経営者にとって、新しい技術を活用し、金融や財務を駆使し、マーケティングでリードする、そんな経営の能力が問われているのだと思います。東京理科大の社会人大学院は、2004年から技術と経営の橋渡しができるリーダーシップ人材を技術経営(MOT - Management of Technology)の旗のもとに育成してきました。卒業生からは技術を活用できる経営者、リーダーとして活躍されている方もいらっしゃいます。前述の時代感は、それら技術と経営の橋渡しだけではなく、経営の視点で、技術と、金融や財務と、マーケティングまで理解して、経営の舵取りをする必要性、そういった人材を輩出するニーズが高まっていると考えています。

こういった背景の下で本学の社会人大学院を「東京理科大ビジネススクール」として、平成30年度4月から変革することとしました。理科大が持つ経営学研究科の下に、技術経営専攻(新MOT)として位置づけ、最新の経営と市場の知識と知恵を持つ実務家を教授陣に迎えました。グローバルに活躍し、イノベーションのやり方を経験し、起業や新規事業のノウハウを持った人材を採用することで、既存の経営学の専門家、さらには他の理学、工学の研究者とのシナジーで、日本企業に求められている、これからの企業経営者を育成していきます。理系でもない文系でもない、しかし技術や、金融や財務、そしてマーケティングまで経営者として理解する、これからの日本企業に必要な経営者人材だと考えます。このためにMITスローンから、日本の産業への理解も深く、ビジネス戦略や情報産業の研究などでも著名なクスマノ教授を、特任副学長でお招きして、カリキュラムのデザインを監修いただきました。そこには、最新のビジネスを知る実務家を教授陣として招くだけでなく、授業の中で、新しいビジネスや起業を成し遂げている経営者を頻繁にお招きして、議論を通して学ぶプログラムも組み込みました。今まで通り多様な産業のリーダー人材が学ぶ神楽坂の「場」を活用して、次世代の日本の経営者の育成に励んでいきたいと思います。