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新たなMOTは、伝統を継承し、グローバル基準の『ビジネススクール』に革新します

東京理科大学 学長 藤嶋 昭

進化し続ける東京理科大学ビジネススクール

東京理科大学 学長 藤嶋 昭

「産業は学問の道場なり」と学問と産業の関係を含蓄ある言葉で言い表したのは、東京理科大学初代学長で、日本の磁性材料研究の基礎を築き「鉄鋼の父」と称された本多光太郎先生です。本学は、我が国最大の理工系総合大学として、20万人にものぼる有為な人材を世に送り出してきました。建学の精神として「理学の普及」を出発点に、現在は二つの柱、「科学と技術の創造」と「人類・社会の発展」を掲げ、学問と産業そして社会との関係性と貢献を表現しています。

「産業は学問の道場なり」の思想の下、科学技術から人類や社会の発展につなげるためには、科学技術の知識を習得した人材だけでなく、経営の観点に立って課題解決を提供できる人材を育成することが必須で、理論と実践を融合させた従来にはない新しいタイプの教育が不可欠です。これらの方針の下で、東京理科大学は「技術経営」を担う社会人大学院を2004年に開校し700人を超える技術経営人材を世に輩出してきました。

一方、我が国では、グローバル化の進行により産業競争力の低下と空洞化、雇用創出の停滞、少子高齢化など多くの課題が近年、山積しています。これらの課題を克服するためには、新しい技術とともにイノベーションによって高い生産性や新しい製品やサービス、そして国際競争力を持つ新しい産業を育成し、経済活力を回復することが急務となってきました。あるコンサルティング会社の2017年のグローバルCEO調査では日本の経営者の約9割が「今後3年間で、技術イノベーションにより自社の業界に大きな破壊が起きると予想する」と、危機感を急激に高めています。

こうした市場の変化に対応すべく、今までの技術経営の社会人大学院を変革し、「産業は学問の道場なり」という思想をより深めるための触媒となる人材の育成と場を来年度からさらに強化することとしました。具体的には、現在のイノベーション研究科技術経営専攻を改組し、経営学研究科に組み入れ、新たな技術経営専攻として、世界水準のマネジメントを学ぶ実践の場と位置づけ、教育課程にMBAなどの考え方を取り入れるとともに、急激に変化する産業界から、経済、金融、財務、デジタル技術などの実務家を教授陣として多数迎えました。これにより急激に変わる産業と学問との結びつきを高めていくことが一層可能になると考えています。

今般新設する経営学研究科技術経営専攻は、東京の中心に位置する神楽坂で、今まで以上にリーダーとなる社会人が集い、切磋琢磨し、イノベーションを産業界に起こす触媒のような人材を育てていけると考えています。本学の今後の展開にご期待ください。